ガイドライン等
ガイドライン等一覧
被災者のための支援マニュアル
日本認知症学会被災者支援マニュアル作成ワーキンググループ では、被災者のための支援マニュアルを改訂いたしました。被災され、避難所などで生活され ている認知症の人と家族を支援するために、現地で認知症医療 に携わる医師や看護師など医療職の活動に役立つことを目標にして 作られています 。医療用、介護用（簡易版、詳細版）の３種類のマニュアルがありますので、それぞれダウンロードしてお使いください。また、貼り付け用チラシ「こんなときどうしよう」「認知症の方のご家族の方へ」の２種類のチラシは、避難所などで貼り付けていただくために作成いたしました。こちらも、ダウンロードしてご活用ください
適正使用
かかりつけ医・認知症サポート医のための BPSDに対応する向精神薬使用ガイドライン(第3版) の公開
この度、 かかりつけ医・認知症サポート医のための BPSDに対応する向精神薬使用ガイドライン(第3版)が公開されました。
令和6年度厚生労働科学特別研究事業によるかかりつけ医200人の調査では、66％が従来 のガイドライン（第2版）を活用しており、83％が抗精神病薬の処方経験があり、多くがガイドラインに対して認知症の原因・診断別の対処法に関する情報を求めているということが明らかになっています。近年、新たな抗精神病薬、抗うつ薬、睡眠薬等が上市され、それらの効果や副作用に関するエビデンスが蓄積するとともに、既存薬の効果や副作用に関する評価も変化してきています。BPSD に対する、 社会的・医療的重要性や需要の大きさから、これらのエビデンスに加えて専門家の経験や意見（エキスパートコンセンサス）および最新の知見を反映したガイドライン第3版が作成されました。広く、かかりつけ医・認知症サポート医の先生にご活用いただけるガイドラインとなっております。
作成に当たっては、日本認知症学会，日本老年精神医学会，日本神経学会，日本精神神経学会，日本老年医学会，日本神経治療学会による監修を受けています。
ガイドラインの詳細はコチラをご覧ください。
アミロイドPETイメージング剤の適正使用ガイドライン 改訂第４版
この度、アミロイドPETイメージング剤の適正使用ガイドライン（改訂第４版）が公開されました。本ガイドラインは、認知症診療におけるアミロイドPETイメージング剤の適正使用の枠組みを示したものです。アルツハイマー病に対する抗アミロイドβ抗体薬レカネマブが令和5年12月に、ドナネマブが令和6年11月に承認され、治療対象者を選択する目的でアミロイドPETが保険収載されました。また、アミロイドPET診断薬の効能効果に、アルツハイマー病が疑われる軽度認知障害（MCI）が追加され（令和5年）、更に抗アミロイドβ抗体薬投与患者における脳内アミロイドベータプラークの確認（令和6年）が追加されました。これらに対応するため、ガイドライン第3版を改訂して第4版としました。この適正使用ガイドラインは日本核医学会、日本神経学会、日本神経治療学会、日本精神神経学会、日本認知症学会、日本老年医学会、日本老年精神医学会（50音順）が合同で設置した「アミロイドＰＥＴイメージング剤の適正使用ガイドライン」ワーキンググループが7学会の監修のもとに編集しました。ガイドラインの詳細については、こちらのPDFをご覧ください。
バイオマーカーの適正使用ガイドライン 第3版の公開について
この度、認知症に関する脳脊髄液・血液バイオマーカーの適正使用ガイドライン（第3版）が公開されました。
本ガイドラインは、「認知症に関する脳脊髄液・血液バイオマーカーの適正使用ガイドライン作成委員会」で編集し、日本認知症学会、日本老年精神医学会、日本神経学会、日本精神神経学会、日本老年医学会、日本神経治療学会が監修しました。
認知症に関する脳脊髄液・血液バイオマーカーの開発が進んでいることを背景に、バイオマーカーは認知症の診断精度を向上させるツール等として期待されています。
アルツハイマー病を中心とした認知症に対する脳脊髄液・血液バイオマーカーの適正使用の普及を目的として本適正使用指針が策定されました。
ガイドラインの詳細については、こちらのPDFをご覧ください。
認知症に関するAPOE 遺伝学的検査の適正使用ガイドラインの策定について
認知症に関するAPOE 遺伝学的検査の適正使用ガイドラインが策定されました。本ガイドラインでは、脳脊髄液・血液バイオマーカー、APOE検査の適正使用指針からAPOE 遺伝学的検査を独立させ、名称を「認知症に関するAPOE 遺伝学的検査の適正使用ガイドライン」としました。
本ガイドラインは、「認知症に関するAPOE 遺伝学的検査の適正使用ガイドライン 作成委員会」で編集し、日本認知症学会、日本老年精神医学会、日本神経学会、日本精神神経学会、日本老年医学会、日本神経治療学会、日本遺伝カウンセリング学会が監修しました。
ガイドラインの詳細はこちらのPDF をご覧ください。
ドナネマブ（製品名ケサンラ）の最適使用推進ガイドラインの公表について
１１月１３日に行われました中央社会保険医療協議会（中医協）において、アルツハイマー病治療薬ドナネマブ（ケサンラ）の保険収載が承認され、１１月２０日より保険適用されることが決まりました。それに伴って、本薬使用に関する最適使用推進ガイドラインの内容が公表されました。
ガイドラインの詳細については、こちらのPDFをご覧ください。
レカネマブ（製品名：レケンビ）の最適使用推進ガイドラインの公表について
12月13日に行われました中央社会保険医療協議会（中医協）において、アルツハイマー病治療薬レカネマブ（レケンビ(R)）の保険収載(12月20日付）が承認され、本薬使用に関する最適使用推進ガイドラインの内容が12月19日付で独立行政法人医薬品医療機器総合機構PMDAのHPに掲載されました。
https://www.pmda.go.jp/review-services/drug-reviews/review-information/p-drugs/0028.html
ガイドラインの詳細については、こちらのPDFをご覧ください。
認知症に関する脳脊髄液・血液バイオマーカーの適正使用指針
2023年9月30日付にて、上記指針の第2版が策定されました。こちらをご覧下さい。
アミロイドPETイメージング剤の適正使用ガイドライン 改訂第3版
2023年9月21日付にて、上記ガイドラインの第3版が策定されました。こちらをご覧下さい。
診療・療法
レカネマブの18ヶ月以降投与にかかる保険請求方法・評価について
レカネマブが2023年12月に投与開始となってから、おおよそ18ヶ月が経過しております。そのため、レカネマブの18ヶ月以降投与にかかる保険請求方法および評価について本学会より厚生労働省に照会しておりましたところ、厚生労働省より回答を頂きました。回答はコチラをご覧ください
ヘルスケアサービス利用者・事業者も使用可能な認知症に対する非薬物療法指針の策定について
わが国の認知症関連6学会（日本認知症学会，日本老年精神医学会，日本老年医学会，日本神経治療学会，日本神経学会，日本精神神経学会）が協同して，認知症の前段階の方，あるいは認知症になった方に対する非薬物療法の効果を調べ た研究の結果を整理し，現時点で非薬物療法に新技術がどのように活用されているのか，その場合の効果などについてまとめた指針を作成し、公表いたしました．本指針では，8種類の非薬物療法（運動療法，栄養療法，認知訓練，現実見当識訓練，包括介入，音楽療法，回想療法，精神療法）について，認知機能，ADL，運動機能，BPSD，認知症発症のリスク低減に対する効果を検討した文献を収集し，内容を吟味して結果をまとめ，それぞれの非薬物療法の推奨度を決定しました．また本指針の読者は，医療やケアの専門家だけでなく，認知症の前段階や認知症の本人とその家族，これから新技術を活用して非薬物療法を開発・提供しようとしている事業者等を想定しています．本指針が多くの皆様のお役に立つことを願っています．なお本指針は，日本医療研究開発機構Japan Agency for Medical Research and Development（AMED）ヘルスケア社会実装基盤整備事業「実態/ニーズ調査に基づいたヘルスケアサービス利用者・事業者も使用可能な認知症発症リスクおよび認知障害・生活機能障害・BPSD等の低減のための非薬物療法指針作成と普及のための研究」の研究活動の中で作成されたものです．
ガイドラインの詳細はこちらをご覧ください。
日本脳卒中学会より静注血栓溶解(rt-PA)療法適正治療指針第三版 追補
アルツハイマー病に対する抗アミロイド抗体治療薬（レカネマブなど）の投与を受けている患者への治療の適応について、日本脳卒中学会より静注血栓溶解(rt-PA)療法適正治療指針第三版に追補が出ていますので、こちらをご覧ください。
認知症疾患診療ガイドライン2017
届出
運転免許証に係る認知症の診断の届出ガイドライン
平成26年6月1日より改正道路交通法が施行され、認知症等を診断した医師による運転免許証に係る任意の届出制度が開始されました。届出を行うかどうかは「任意」であることに留意して下さい。治療や医師患者関係等に種々の支障を及ぼす可能性があることから、医師は慎重な対応が求められます。そのため認知症について関係学会が合同で届出に関するガイドラインを協議・策定しました。
また、このガイドラインに関するQandAを作成しましたので併せて必ずご参照ください。
・認知症の診断の届出ガイドラインQandA（2014.06.01）
このQandAは今後も関係学会において検討を加え補足・改訂を行ってゆく予定ですので、最新版の参照をお願い致します。また、必要に応じて警察庁からの通達 [一定の病気等に係る運転免許関係事務に関する運用上の留意事項について（平成26年8月8日付）] を参照してください。